交通渋滞の分析や都市計画などでは、走行する車両などから取得した「プローブデータ」の活用が広がっています。一方で、プローブデータは提供会社によって取得方法やデータの種類、粒度、利用条件が異なるため、どのプローブデータを購入すべきか迷う担当者もいるでしょう。そこで本記事では、プローブデータの基礎、購入時の確認項目、活用例を整理します。

プローブデータとは

プローブデータとは、車両やスマートフォン、IoT機器などの移動体から取得されるデータの総称です。走行車を「動くセンサー」と捉え、カーナビや車載通信機器、ブレーキの利用状況などから得られる情報が蓄積されます。路側機を必要としないため、日本全国の交通情報を把握できます。

収集された車両プローブデータは、道路交通の現況把握、渋滞分析、経路分析、交通安全など幅広い分野で活用可能です。近年では、防災・災害時の避難誘導や都市計画の分野でも重要性が高まっています。また運転状況なども把握できるため、車両の運行管理や労務管理、安全運転管理目的でも活用されています。

ただし、取得元や集計方法によって情報の精度や対象範囲が異なることに注意が必要です。プローブデータの購入を検討する際は、どのようなデータを提供しているのか事前に確認しましょう。

車両プローブデータとスマホ位置情報の違い

車両プローブデータは、車載機器や車両センサーから取得される走行データをもとにしています。そのため、位置情報だけでなく、速度や加減速、ABS作動状況、燃費など車両の走行状況を反映した分析が可能です。

一方、スマートフォンの位置情報データは、衛星からの信号を受信して位置を把握する「GPS」、Wi-Fiのアクセスポイント、携帯電話の基地局情報、Bluetoothビーコンなどを用いて取得されます。

特に過去の位置情報は、広告などにも活用され、人流の分析に役立っています。スマートフォンの位置情報データは、商圏分析や観光、人流分析では有効ですが、取得頻度や測位精度は端末や利用者の設定によって変わるケースがあるので注意が必要です。

道路の混雑状況や旅行時間を分析したい場合は車両プローブデータ、人の移動傾向や商圏などを分析したい場合は、スマートフォンの位置情報データが適しています。分析目的に応じて適切なデータを選択しましょう。

HondaのHonda Drive Data Service（HDDS）では、Honda車から取得した統計化済みの走行データを提供しており、交通分析や道路管理などに活用できます。

購入できるプローブデータのおもな種類

プローブデータで得られる情報は、提供会社によって異なります。同じ内容に見えても、名称や定義が異なるケースもあります。まずは自社で、必要なプローブデータとその目的を整理したうえで、提供会社の仕様書を確認し、自社のニーズに合っているか判断しましょう。

また、分析をする際は、「交通量のみ」のように1つの指標だけでは十分な分析ができないケースも少なくありません。「交通量と旅行時間、速度データ」など、複数の指標を組み合わせることで、より実態に近い分析が可能になります。

ではプローブデータには、どのような内容のデータがあるのか確認しましょう。

交通量・通行実績データ

交通量とは、道路上のある地点を単位時間に通過した車両の台数のことです。通行実績データとは、実際に車両が通行した道路や区間を可視化したデータです。車両の位置や速度、走行履歴などの情報をもとに、道路区間やエリアごとの通行量、通行頻度、車両数などの分析に活用できます。渋滞予測や道路状況の把握が容易になり、道路整備や商業施設周辺分析、防災時の利用状況確認などにも役立ちます。

Hondaでは、災害時に車両通行実績があった道路情報を提供する「通行実績情報マップ」を、災害の規模が甚大な場合などに無償で公開することがあります。実際の車両通行実績をもとにしているため、災害時にその道路を通行できるかを把握しやすくなります。なお、小規模な洪水災害などでは無償提供の対象とならない場合がありますが、有償であれば災害の規模を問わず提供可能です。

交通量・通行実績データは、十分なサンプル数がなければ分析結果が不安定になりやすいです。交通量・通行実績のデータの取得を考えている場合は、何のための調査なのかを整理し、知りたい対象の「母集団」は何が適切か、さらにサンプル率、対象車種、集計単位などを細かく確認するようにしましょう。

旅行時間・速度データ

地点間の移動に要する時間で、遅延時間なども含む「旅行時間」や、車両の「速度データ」を把握できます。具体的には、道路区間ごとの所要時間や平均速度、時間帯別の混雑状況がわかるため、渋滞対策にも利用可能。工事による交通影響の把握、イベント開催時の交通管理、迂回ルートの検討などにも活用されています。

Hondaでは、リアルタイムの旅行時間を道路脇の仮設情報板に表示する「旅行時間表示サービス」を提供しています。ドライバーに迂回行動を促し、交通量を平準化させるのに有用です。

ただし、分析する際は、平日・休日の違いや季節変動、天候、工事の有無など、交通状況に影響する外部要因を分けて比較することが重要です。

急ブレーキ・急減速データ

急ブレーキ・急減速データは、急激な減速が発生した場所や時間帯を抽出できるデータです。

交通事故が発生しやすい箇所や、ヒヤリハットが起きやすい場所を把握するための参考情報として活用されています。

ただし、急減速の原因は信号や渋滞、道路形状、横断歩道などさまざまです。データだけで危険箇所と判断するのではなく、現地調査や関係者との確認を組み合わせて活用することが重要です。

Hondaでは、走行データとAI解析による事故リスクの可視化から要因分析、対策検討までを支援する「Riskみっけ」というツールを提供しています。道路区間ごとにAIが詳細レポートを自動生成し、PDF出力する機能があるため、必要な情報を取得して関係者へ共有しやすくなります。

路面状況・車両挙動データ

車体の揺れや車両挙動などを活用して、路面の劣化やポットホール（アスファルトに生じた凹みや、ひび割れ）の発生が予測される場所の把握にも役立ちます。また、降雪時に多数のスタックが発生する地域を抽出することで、予防策を検討できます。

道路巡回や路面性状調査の対象箇所を絞り込むことができるため、道路管理業務の効率化にもつながります。

なお、路面性状調査を完全に代替できるかどうかは、求められる精度や利用目的によって異なるため、事前に確認しておきましょう。

ちなみにHondaでは、米国オハイオ州で路面管理ソリューションの実証実験を実施しました。日本の数倍の道路延長を有する米国では、低コストで信頼性の高い予防保全型の道路管理が検討されています。Hondaは、オハイオ州運輸局に選定され、道路状況管理システムの試験運用プロジェクトのパートナーとなりました。

同システムでは、一般車両から集まる走行データをモニタリングし、道路の損傷箇所を抽出できます。工事が必要な箇所の優先順位をつけやすくすることで、道路メンテナンスの効率化や費用削減につなげることが可能です。現在では、国内でも「路面管理ソリューション」としてサービスを展開しています。

プローブデータの活用例

プローブデータは、交通分析だけでなく、都市計画や道路管理、防災、交通安全対策など幅広い分野で利用されています。データを選ぶ際は、まず自社が「（データを収集して）何を目指すのか」を明確にすることが大切です。その上で意思決定者を決めておくとよいでしょう。

そうすることで選定基準が定まり、必要なデータが選びやすくなります。ここでは、収集したプローブデータの活用例を紹介します。

都市計画・まちづくり

都市開発前後の交通量や移動経路、通行傾向などを分析し、道路整備や拠点配置、駐車場計画の検討に活用されています。

都市計画基礎調査や住民説明資料を補完するデータとしても扱え、施策の効果を客観的に示す材料にも活用できます。

実際に静岡県静岡市の、国道150号中島高架橋開通時には、開通前後の実態把握にHondaのプローブデータが活用され、高架橋の開通効果の可視化に役立っています。

渋滞対策・交通マネジメント

旅行時間や平均速度の変化を分析することで、混雑区間やピーク時間帯、迂回状況を把握できます。その結果をもとに、道路情報板による情報提供や表示信号運用の改善、道路整備の効果検証などに活用されています。

たとえば栃木県では、宇都宮市・芳賀町を走る、LRT「ライトライン」開業に伴い、道路上を走行することから、既存道路の交通ルールを変更する必要がありました。そこでICTやAI技術を活用し、LED標示板でリアルタイムに情報を提供することで、混雑度の偏りを22～56％低減させました。HDDS（Honda Drive Data Service）では、Honda車の走行データをもとにリアルタイムの旅行時間を計測し、現地のLED標示板に情報を提供し、HDDSを活用した同案件が、令和6年度「インフラDX大賞」国土交通大臣賞を受賞しました（受賞案件名／ICT・AI 技術を活用した道路交通の円滑化）。

このように、リアルタイムに反映できるプローブデータは、渋滞対策や交通マネジメント分野でも活用され、多くの住民の快適で安心な暮らしづくりに役立っています。

交通安全・ゾーン30対策

急減速の発生状況や速度傾向を分析することで、事故リスクが高い可能性のある箇所を抽出できます。

たとえば、Hondaの「Riskみっけ」は、走行データとAI解析を組み合わせ、生活道路の事故リスク可視化から要因分析、対策検討までを支援するツールです。道路区間ごとにAIが詳細レポートを自動生成し、PDF出力する機能があるため、必要な情報を取得して関係者へ共有しやすくなります。

また、生活道路において、歩行者や自転車の安全を確保するため、定められた区域（ゾーン）内の最高速度を30km/hに規制する「ゾーン30」や、物理デバイスの設置も加えた「ゾーン30プラス」など、対策が必要なエリアの特定や効果検証にもプローブデータが活用されています。ただし、データのみで危険性を断定するのではなく、現地調査や警察・道路管理者との協議を組み合わせながら対策を検討することが重要です。

道路管理・防災減災

通行実績や路面状況、災害時の交通変化などを分析し、被害状況の把握や復旧優先順位の検討に役立ちます。平常時のデータと比較することで、通行止めや交通の集中が発生している箇所を効率よく把握できます。

また、路面管理ソリューションでは、一般車両の走行データを活用して路面状況を推定し、道路管理業務の効率化に役立っています。

Hondaでは、東日本大震災が発生した翌朝から、被災地域に居住する人や、被災地域へ支援に向かう方々のスムーズな移動のため、Honda公式SNSで、被災地域の交通実績データを提供しました。情報はさまざまな機関で利用され、内閣府内での緊急地図作成などにも活用されました。

購入前に確認すべき項目

プローブデータは価格だけで比較するのではなく、目的に合った粒度や精度、利用条件であるかを確認することが重要です。

事前に、何を実現するためにどのようなデータが必要なのか要件を整理しておくことで、見積もりや提案内容も具体的に示しやすくなります。その上でプローブデータの購入時には、以下の点を確認しておきましょう。

対象エリア・期間・粒度

分析対象の範囲を、市区町村単位、道路区間、交差点などのどの単位にするか明確にしておきます。また、対象期間や曜日、時間帯、季節、過去データの必要性なども整理しましょう。季節や時間帯によって、クルマの流れは大きく変化します。粒度の粗いデータでは実態にそぐわない可能性があるため、事前にチェックしておきましょう。

国や自治体では、交通・都市政策への活用促進を目的に、プローブデータの公開を進めています。オープンデータは原則として無償で利用できますが、有償の民間企業データと比較すると空間的・時間的な粒度が粗い点が懸念されます。公開範囲も限定的なため、詳細なデータが欲しい場合には、民間データの活用が必要になります。

一般的に、粒度が細かくなるほど、費用、匿名性、サンプル数の面で制約が生じます。その点も考慮しつつ、対象エリアや期間、データの粒度を決めていくことが大切です。

提供形式・納品物

プローブデータの提供形式や納品物は、CSV、SHP、GISデータ、レポートなどがあります。Hondaの路面管理ソリューションでは、CSV／SHPに加え、HTML形式の可視化マップも提供し、視覚的によりわかりやすく情報を共有しています。

導入の際は、社内のGISやBIツールと連携できるか確認しておくことが重要です。

個人情報・利用規約・二次利用

プローブデータは一般的に、個人や車両が特定できない統計化・匿名加工されたデータとして提供されます。しかし統計化・匿名加工の方針は、企業ごとに異なる場合があるので、個人情報の取り扱いや利用規約は必ず確認しましょう。

社内利用だけでなく、委託先への共有や公開資料への掲載、二次利用、再販売などの可否についても契約条件を確認しておくことが重要です。

契約内容や利用範囲、公開方法などは、担当者が最終確認したうえで運用するようにしましょう。

問い合わせ前に整理する要件

問い合わせ前には、利用目的や対象エリア、必要なデータ指標、希望する納品形式、利用開始時期などを整理しておきましょう。施策の実施前後を比較する場合は、対象期間や道路、時間帯といった比較条件も明確にしておく必要があります。

自社で保有している既存データと組み合わせて比較したい場合は、施策前後の条件を確認しておくとスムーズです。

これらの情報を事前に整理しておくことで、目的に合ったデータ仕様や活用方法について、より具体的な提案や見積もりを受けやすくなります。

まとめ

プローブデータは、車両の走行実態をもとに交通や道路の状態を把握できる外部データです。都市計画や渋滞対策、交通安全、道路管理、防災・減災など幅広い分野で活用されています。

購入する際は、データの種類だけでなく、粒度や対象期間、提供形式、利用条件、個人情報への配慮なども確認しましょう。分析目的を明確にしたうえで、必要なデータを選択することで、より効果的な意思決定につながります。

HondaのHDDSでは、Honda車の走行データを統計化したプローブデータを提供しており、目的に応じたデータ提供や分析の相談が可能です。価格や納期、対象エリア、取得できる指標などの詳細については、以下よりお問い合わせください。