交通エコシステム
刻々と変化する交通環境に適応するための活動と技術開発
渋滞や事故、土砂崩れ、凍結などにより刻々と変化する交通環境において、事故を未然に防ぐためには、
交通環境を構成するインフラや交通参加者を動的に捉え、それぞれが円滑に連携することが必要であると考えます。
そのために、Hondaは、技術開発と併せて、国や地域への協力、各企業との共創など、積極的に取り組んでいきます。
これまでの歩み
1998年、Hondaは車から収集した走行データを活用し、安全運転を支援する通信機能を備えたカーナビゲーションシステム「インターナビ」の提供を始めました。その後、この「インターナビ」で得られた急ブレーキ情報などを解析し、Hondaのホームページ上であらかじめ事故多発エリアなどを知ることのできる「SAFETY MAP」のサービスも進め、さらにはリアルタイムに危険箇所を地図上に表示する「Honda Drive Data Service」として、防災、交通 事故防止などの社会課題解決につながるデータサービスを開始するに至りました。そして2020年には、Honda車専用車載通信モジュール「Honda CONNECT」を各車に順次適用を開始し、ドライバーのカーライフをより安心、快適にするサービスを提供しています。こうした取り組みは、海外でも地域特性にあわせ展開されています。
主な技術・活動
2030年に向かって、スマートフォン等の通信端末や、IoT化した設備・モビリティが普及、進化することにより、交通環境を構成するインフラは高度に発展していきます。Hondaは、こうしたインフラの発展と併せ、交通安全のための最適な技術開発や活動を進めています。
新世代コネクテッド技術 「Honda CONNECT」
自動車のデータを、もっと皆様のお役に 「Honda Drive Data Service」
将来に向けて
2050年に全世界で、Hondaの二輪車、四輪車が関与する交通死者ゼロを目指すにあたり、交通弱者も含めたすべての人の安全を確保することが重要となります。そのため、Hondaは、全ての交通参加者である人とモビリティが通信でつながることで、事故が起きる手前でリスクを予兆し、回避をサポートする「安全・安心ネットワーク技術」の開発を推進しています。
安全・安心ネットワーク技術
2023年には、この「安全・安心ネットワーク技術」の推進に向けた取り組みとして、コネクテッド車両や交通インフラの情報を活用したリスクの予測と情報通知のユースケースを検証するため、ソフトバンク株式会社と連携し、中日本高速道路株式会社が新東名高速道路の建設中区間で行う「路車協調実証実験」に参画しています。こうした実証実験を通して、技術を社会実装していくにあたっての課題を把握し、技術の改良に役立てていきます。
また、「安全・安心ネットワーク技術」の構築にあたって必要となる交通信号機の活用による5Gネットワークを軸とした柔軟性かつ拡張性のある新たなDX基盤やアプリケーションの社会実装を実現するため、産学官で連携した「交通インフラDXコンソーシアム」にも2022年より幹事会員として参画しています。
Hondaは、「安全・安心ネットワーク」の2030年以降の社会実装に向け、2020年代前半にシステム構築、効果検証を終了させ、2020年代後半に標準化することを目指しています。
