ニュースリリース

1985年04月24日ニュースリリース

ホンダ シティRタイプに新開発の副変速機付4速マニュアル「ハイパーシフト仕様車」を設定し発売

 本田技研工業(株)は、シティRタイプに、新たに開発した手動式変速機構に副変速機構をあ わせもつ7段変速の「ハイパーシフト仕様車」を設定し、5月1日より発売する。

 このハイパーシフト機構は、変速操作は従来と同じ手動式4段変速機構としながらも、2・3・ 4速のそれぞれに、高速側(High)と低速側(Low)に切り換わる副変速機を採用した7 段変速装置である。しかも、2・3・4速どの位置でも、走行中のアクセルペタルの踏み方によ り、高速側と低速側を自動的に選べるホンダ独自の手動式と自動式をあわせもった変速機構とな っている。
 これは、変速位置、アクセルペタルの踏み具合、車速、エンジン回転、クラッチのオン・オフ をコンピュータで演算し、最適な走行条件を選ぶものである。
 これにより、通常走行は各高速 側のみが働らき、より静かで経済的な走りを実現(19.0km/l10モード走行燃費・運輸 省審査値・Rタイプ型式E-AA 副変速機付4速、27.5km/l60km/h定地走行燃 費・運輸省届出値・Rタイプ型式E-AA 副変速機付4速)。

販売計画(月間・国内)

シティシリーズ合計 3,000台

標準現金価格

(単位:千円)

  東京 名古屋 大阪 福岡 仙台 札幌
Rハイパーシフト 880 880 880 900 900 919

※仙台、札幌地区価格には、5千円の寒冷地仕様分を含む。

 また、高速道路での追越し時や山道などの曲りくねった道、繁雑した市街地などではアクセルペ ダルを踏み込むことにより、自動的に高速側から低速側に変速し、道路状況に応じたスムーズで キビキビした走りを可能としている。
 さらに、変速機構に内蔵された油圧クラッチにより、変速時にショックの少ない、なめらかな 走りを実現している。
 ホンダ シティシリーズは、今回、Rタイプにハイパーシフト仕様車を加え、7機種・11タ イプと充実、ユーザーの多様化する使い勝手や好みに、さらに巾広く応えられるものとなった。

その他の特徴

  • 低速側(2・3・4速のそれぞれ)で走行しているときに点灯し、1目で確認できるハイパー シフト インジケーターを採用。
  • スイッチを押せば常に高速側だけにホールドされ、静粛性 の高い、より経済的な走りが可能な4MT(マニュアルトランスミッション)スイッチの採用。

主要諸元

タイプ シティR
車名・型式 ホンダ・E-AA
トランスミッション
副変速機付4速マニュアル(ハイパーシフト)
寸法・重量 全長(m) 3.380
全幅(m) 1.570
全高(m) 1.470
ホイールペース(m) 2.220
トレッド(m) 1.370
1.370
最低地上高(m) 0.160
車両重量(kg) 700
乗車定員(名) 5
室内寸法(m) 長さ 1.615
1.320
高さ 1.175
エンジン エンジン型式 ER
エンジン種類 CVCC・水冷直列4気筒横置(無鉛ガソリン使用)
燃焼室形式 副燃焼室付ウェッジ形
弁機構 OHCベルト駆動吸気1 排気+副室用吸気1
総排気量(cm3) 1,231
内径×行程(mm) 66.0×90.0
圧縮比 10.0
燃料供給装置形式 キャブレター式
燃料ポンプ形式 電磁式
燃料タンク容量(l) 41
潤滑油容量(l) 4
潤滑方式 圧送式
点火装置方式 フル・トランジスタ式
性能 最高出力(PS/rpm) 67/5,500
最大トルク(kg-m/rpm) 10.0/3,500
燃料消費率(km/l)
10モード走行
(運輸省審査値)
19.0
燃料消費率(km/l)
60km/h定地走行
(運輸省届出値)
27.5
最小回転半径(m) 4.5(車体4.9)
制動停止距離(m)
初速50km/h時
14.0
動力伝達装置 クラッチ形式 乾式単板ダイヤフラム
変速機形式 常時噛合式
変速機操作方式 フロアチェンジ式
変速比 1速 3.538
2速 1.772
3速 1.178
4速 0.794
後退 3.200
副変速機変速比 1.000
1.346
減速比 3.562
その他 カジ取り形式 ラック&ビニオン方式
タイヤ 165/70 SR12
主ブレーキの
種類・形式
油圧真空倍力装置付ディスク
油圧真空倍力装置付リーディングトレーリング(PCV付)
作動系統及び制動車輪 2系統式 前右1輪-後左1輪 前左1輪-後右1輪
制動力制御装置形式 ブロボーショニング装置
懸架方式 (前・後) マクファーソン・ストラット方式独立懸架
  • 燃料消費率は、定められた試験条件のもとでの数値です。実際の走行時には、この条件(気象、道路、 車両、運転、整備などの状況)が異なっていますので、それに応じて消費率が異なります。
  • 道路運送車両法による新型車届出書数値。

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