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Honda Face Top > CASE39:本田技研工業(株)Hondaスマートホームシステム プロジェクト EPISODE-2

Face 本田技研工業(株)Hondaスマートホームシステム プロジェクト Face Top

各界のトップ企業3社が結集し、暮らしの最新技術を投入したC棟が完成。

新しいC棟は、Honda、積水ハウス株式会社、株式会社東芝の合同プロジェクトです。異業種共創、次世代モビリティの活用促進、技術進化に合わせた規制の新規解釈追加など、3社の最新技術や知恵、工夫を結集させたこのC棟から、HSHSの新たなステージが始まります。

(株)本田技術研究所 汎用R&Dセンター 上野政則 主任研究員

(株)本田技術研究所 汎用R&Dセンター 上野政則 主任研究員

3棟目の実証実験ハウスで、新しい暮らしの創造とCO2ゼロを目指します。

 2014年、3棟目の実証実験棟C棟が完成し、HSHSは新たなステージへと移行しました。
 C棟の最大の特徴は、1階が親世帯、2・3階が子世帯の二世帯住宅である点です。しかも、電気系統や給湯設備などは親世帯と子世帯で別々の設備を持っており、まるで2軒の家を上下に積み重ねた作りです。
 「まさに、1棟の中に疑似的に2軒の家を作ったんです。新しい暮らしの創造として、HSHSでは『エネルギーのおすそ分け』もその一つだと考えています。電気や熱が足りなくなったら余っているお隣から分けてもらう。逆にこちらが分けてあげることもある。そうすれば地域全体のエネルギー効率化が図れるはず。C棟では親世帯と子世帯の間で、その実験を行っていく予定です」(本田技術研究所 汎用R&Dセンター 上野政則 主任研究員)
 現在の法律では、異なる建物間で電気やお湯を融通することには規制があり、自由にこれを行うことはできません。しかし、規制緩和が進む可能性もふまえ、現行法の中でなんとかして2軒間のエネルギー融通実験を行うため、C棟をこのような構造にしたのです。
 「とは言え、本当に『エネルギーのおすそ分け』で効率が上がるのか、まだ確証はありません。まだ誰もやったことがない分野ですから。HSHSではその検証から始めるんです」(上野)

EVへの充電プラグ(手前)と、後方はこれを制御するSeMM。

EVへの充電プラグ(手前)と、後方はこれを制御するSeMM。

本格的なV2Hの実現により、モビリティの新しい付加価値が生まれます。

 さらに、電動モビリティの本格活用も見逃せません。
 「モビリティと電気を取り巻く情勢はこの2年で大きく変化しました。EVの電気を住宅で使用するV2H(ビークルトゥホーム)環境が整ったんです。従来のA棟、B棟でもEVの電気を家に引き込んでいましたが、従来のルールでは電力会社の系統とは分けてEVの電気専用のコンセントを設置せざるをえなかった。それでは使い勝手がいいはずはありません」(上野)
 しかし、社会の技術進化に対して法規制の新しい解釈が追加された結果 、C棟では同系統になってコンセントを差し替える必要は無くなりました。電力会社とEVの電気を最適な効率でシームレスに配分することが可能になり、EVが本格的な家庭用エネルギー供給設備としての役割を果たすようになったのです。
 「大抵のクルマは走っている時間より停まっている時間のほうが長い。車庫にいるEVを有効活用すれば、家庭用蓄電池を代用できるケースは少なくないはず。私たちは、2年間に渡って積み重ねた実証実験の結果から、そのことを確信していました」(上野)
 実際、C棟の親世帯では、従来の実証実験ハウスで使用していた家庭用蓄電池を設置していません。EVのバッテリーがその役割を担っています。
 この本格的なV2Hを実現したのは、EVの充放電に対応してホームエネルギーを最適制御する制御機器(SeMM:スマートeミックスマネージャー)の進化でした。
 「どんな家電がいつ使用されるのかという住民の生活パターン、EVの使用パターンや走行距離などをSeMMが学習し、エネルギー需給を最適化することで、家庭用蓄電池無しで充分賄えることが分かりました。さらに、カーナビと連動することで、EVの帰宅時間に合わせてエアコンのスイッチを入れれば、帰宅後、寒くてエアコンを急速運転する場合より省エネでCO2排出の抑制に貢献するなどの効果もあります」(上野)
C棟におけるV2Hの進化
C棟におけるモビリティ活用:蓄電池レス